ワークフローサンプル: 第589話：階層にバラツキがある組織での上司とその上司の指定方法３

「階層にバラツキがある組織での上司とその上司の指定方法」について、「１」では「職位による絶対的な指定方法」を、「２」では「組織階層に従った相対的な指定方法」を学びました。

いずれの方法も、良し悪しがあり、承認・決裁者ほど、運用時に注意してもらう必要がありました。結局のところ「深さにバラツキがある組織」の場合、どうしても業務ルールをシンプルに記述することが難しくなってしまいます。

組織の規模や、組織メンバーの業務ルール／システム習熟度などによっても、運用しやすい・使いやすいワークフロー（設定方法）は変わってきます。今回、さらに２つのワークフローを紹介しますが、過去に紹介したものも含め、各社の実態に合わせて、「どの記述が誤解無く運用しやすいか」を検討＆選択してください。

ひとつ目は、起案者によってワークフローを分離する方法です。
つまり、申請する立場によって承認経路が変わるなら、ワークフローを分けてみても良いかもしれません。

[稟議フロー（マネージャ起案を別の業務プロセスとして分離）]

「稟議フロー（絶対的表記２）」や「稟議フロー（相対的表記）」では、階層の異なるフローをひとつのワークフローで実現しようとしたため、分岐などが必要となり設定が少し複雑になりました。
ワークフローを分離することで、管理すべき対象は増えますが、ひとつひとつのワークフローはシンプルに設計できるというメリットがあります。

ふたつ目は、起案時に「承認者」「決裁者」を指定する方法です。

[稟議フロー（承認・決裁者を指名）]

担当者を直接指定できるため、非常にわかりやすく、どのようなケースにも対応できるシンプルな方法となります。「承認者」が未指定の場合は、「2.承認」工程は、自動的にスキップされます。
一方で、担当者の指名は起案者自身に委ねられるため、業務ルールがわかっていない場合や誤って指定してしまった場合など、期待通りの「承認者」「決裁者」に案件が回らない可能性もある点に注意が必要です。

＜オペレーティング画面：（１.を入力中の状態）＞