警報機器等からの自動通知に始まるワークフロー

『イザという時のための行動手順をワークフロー化』で紹介した≪被害確認から緊急事態宣言までのフロー≫ は、検知・確認を経て緊急事態判断に至るという「緊急体制整備」のための基本的な流れを紹介した。しかし、警報センサーや何らかの情報システムで検知や確認がほぼ自動化されているなら、もっと早い段階で『緊急事態判断』ができるはずだ。

関連ワークフロー）

• 『イザという時のための行動手順をワークフロー化』
• 『緊急時にチームワークを発揮するためのワークフロー定義』

<タスク名>
1.被害確認指示(＋緊急事態宣言)、2.緊急事態宣言、3.ライブ指示、3abc.着手、4abc.報告、5.報告完了確認、6.関係者招集

[緊急時行動-情報自動送信：「1.被害確認指示(＋緊急事態宣言)」画面]

このワークフロー定義では、『被害確認責任者』は警報機器等からの自動通知を受け、初動にて「確認作業指示」と「役員に対する緊急事態宣言の依頼」を行う。この時、役員自身が『被害確認責任者』になる場合、自身で緊急事態宣言を行うことも出来る。（タスク『1.被害確認指示(＋緊急事態宣言)』）

なお巨視的な観点で言えば、緊急事態宣言は≪緊急時体制の構築≫を目的としている。すなわち、その後≪被害抑制≫あるいは≪被害回復≫などの各種ワークフローに初動で把握した情報が引き継がれるべきだ。以下のワークフロー定義では、他のワークフロー定義に対して各種情報が自動送信されて終了する。

<タスク名>
1.被害確認指示(＋緊急事態宣言)、2.緊急事態宣言、3.ライブ指示、3abc.着手、4abc.報告、5.報告完了確認、6.関係者招集

• 緊急時行動-早期緊急事態宣言
• 緊急時行動-情報自動送信